組積造の建築物とは？構造規定の数値一覧（令第51条〜第60条）

組積造の建築物は現在でも建てられますが、令第51条〜第60条に厳しい制限が課されています。建物の高さは13m以下・軒の高さは9m以下に制限され（令第51条）、壁厚・臥梁・開口部など各部位に詳細な仕様が定められています。

組積造とはどういう構造か

組積造とは、れんが・石・コンクリートブロック等を積み上げてモルタルで固めた構造です。鉄筋を配置しないことが最大の特徴で、引張力や曲げに対して弱い構造形式です。

補強コンクリートブロック造（令第62条の2〜）は別節の規定が適用されるため、令第51条〜第60条の「組積造」には含まれません。

組積造の建築物は、現代の日本では新築されることはほとんどありませんが、既存建築物の調査・補強設計や建築士試験での出題対象として引き続き重要な位置付けです。

組積造の建築物にはどんな高さ制限があるのか（令第51条）

令第51条の本文（適用の範囲）は、組積造の建築物の高さの上限として次の2値を定めています。

この数値を超える組積造の建築物を建てることは、原則として認められません。鉄筋・鉄骨等で補強し構造計算を行った場合は適用除外となりますが、現実には高さ13m超の組積造建築物の新築事例は極めて稀です。

壁の施工はどう定められているのか（令第52条）

令第52条は組積造の施工方法を規定しています。れんが・石・コンクリートブロック等を積む際は、目地塗面の全部にモルタルが行きわたるように組積しなければなりません。モルタルの配合はセメント：砂＝1：3またはセメント：石灰：砂＝1：2：5が標準とされ、芋目地（縦目地が一直線に並ぶ積み方）を避けることも求められます。

壁の長さはどう制限されているのか（令第54条）

令第54条は壁の長さの上限を10m以下と定めています。壁が長くなるほど温度変化・乾燥収縮によるひびわれが生じやすくなるため、一定長さごとに断ち切ることで損傷を防ぐ規定です。

壁の厚さはどう定められているのか（令第55条）

令第55条は組積造の壁の厚さを、階数と壁の長さに応じて次のとおり定めています。

壁が厚くなるほど重量も大きくなりますが、組積造は鉄筋による補強がないため、地震時の水平力に対して壁の自重が転倒抵抗の主体となります。壁厚の規定はこの考え方に基づいています。

臥梁はなぜ必要なのか（令第56条）

臥梁（がりょう）とは、組積造の壁の頂部に水平方向に設ける帯状の梁です。地震時に壁が外側に開くのを防ぎ、壁全体を一体として挙動させる役割を持ちます。

開口部はどう制限されているのか（令第57条）

開口部（窓・出入口等）を設けるほど壁の断面が失われ、水平力への抵抗力が低下します。令第57条はその上限を次のとおり定めています。

壁のみぞ（令第58条）・柱（令第59条）はどう規定されているのか

令第58条は壁に設ける溝（電気配管等のための切り込み）の深さを壁の厚さの1/3以下と制限しています。溝を深く掘ると壁の有効断面が減少するためです。

令第59条は組積造の柱について、柱の最小幅・断面の規定を設けています。組積造の柱は壁と同様に圧縮力には比較的強いですが、曲げ・引張力への抵抗が乏しいため、特に横力（地震・風）を柱のみで負担させる設計は避けなければなりません。柱の幅はその断面の最小寸法の3倍以上、かつ45cm以上とすることが求められます。

床・屋根の材料はどう定められているのか（令第56条・全体）

組積造の建築物の床・屋根は不燃材料で造らなければなりません。組積造の壁自体は不燃性ですが、木造の床・屋根を組み合わせると火災時に弱点となるためです。

組積造と補強コンクリートブロック造はどう違うのか

試験で混同しやすい組積造と補強CB造の主な違いは次のとおりです。

この記事のカテゴリの記事一覧は仕様規定にまとめています。