構造部材の耐久とは？さび止め・防腐の措置と法第37条との違い（令第37条）

構造耐力上主要な部分で、腐食・腐朽・摩損のおそれのあるものには、腐食しにくい材料を使うか、有効なさび止め・防腐などの措置をした材料を使わなければなりません（令第37条）。

よく似た「法第37条（建築材料の品質）」とは別の規定です。令第37条は構造部材の耐久性を確保するための仕様規定です。

構造部材の耐久とは何か（令第37条）

どんな部材に、どんな措置をするのか

腐食・腐朽・摩損は、材料の種類や設置される環境によって生じます。代表的な例を整理します。

特に、地面に近い部分や水掛かりとなる部分、結露の生じやすい部分などは劣化が進みやすいため、措置が重要です。鉄筋コンクリート造では、鉄筋の腐食を防ぐためにかぶり厚さ（令第79条）を確保することが、同じく耐久性の確保につながります。

「法第37条」と「令第37条」はどう違うのか

番号が同じ「37条」でも、法と令では内容がまったく異なります。混同しやすいので整理します。

つまり、法第37条＝材料そのものの「品質」（規格・認定）、令第37条＝構造部材の「耐久性」（さび止め・防腐の措置）です。建築士試験でもこの区別が問われます。

耐久性等関係規定としての位置づけ

令第37条は、耐久性等関係規定（令第36条第1項）の一つです。耐久性等関係規定は、構造計算ルートにかかわらず常に適用され、仕様規定の適用除外（限界耐力計算など）を行う場合でも適用されます。

これは、耐久性が建築物の安全を長期にわたって支える基本的な性能であり、計算で代替できるものではないためです。どんな構造計算ルートでも、構造部材の耐久（令第37条）は守らなければなりません。

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